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テレワークの導入手順1

テレワークの導入手順

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テレワークの導入

テレワークを導入するにしてもステップがあります。
新型コロナの対応でテレワークの重要性や必要性が言われています。
接客業の一部や旅館・ホテルや建設・土木の工事現場、工場の不具合対応など場所そのものが対象になる業種など、テレワークができない業種(正確には全くできないというわけではないため、導入したいという意欲がおありでしたら、導入手順の「対象範囲の決定」でお話をしますので、ご覧ください・・・)の場合を除くと、勤務先がテレワークを導入しないと決めている場合以外は、テレワークの導入を考えているでしょう。
しかし、導入できていない企業が多いのが現実です。
情報漏洩に対する賠償が高額になることもあり導入に躊躇している場合や、何から手を付けたらよいかわからない場合もあるかもしれません。
そのような躊躇やわからないという問題を解決できるようにテレワークを導入するときに進める手順についてお話をします。

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導入の手順

導入の手順は次のとおりです。

  1. 経営層によるテレワーク導入の意思決定
  2. 推進体制の構築
  3. 導入目的の明確化
  4. 対象範囲の決定
  5. 現状把握
  6. 導入計画の策定
  7. 実施環境の整備
  8. 研修等説明会の開催
  9. テレワークの試験導入
  10. テレワークの検証
  11. テレワークの実施
  12. テレワークの評価と改善

経営層によるテレワーク導入の意思決定

冒頭でお話をした勤務先がテレワークを導入しないと決めている場合です。
また、テレワークができない業種の場合は、当然ですが、意思決定しても意味はありません。
それ以外の場合は、経営層が「導入する」と意思決定することから始まります。
テレワークを導入するには、機器等の購入費用に限らず、次にお話をする組織内で対応する人的リソースも必要になります。
このため、経営層が意思決定をすることが重要になります。

現状を考えると、わからない(自分が使えない)から導入しないという意思決定は避けてほしいところです。。。

長くなりますので、既にテレワークを導入するための活動については、次回から順次お話をします。
次回は、手順の2番目「推進体制の構築」と3番目「導入目的の明確化」についてお話をする予定です。

参考記事(一部広告含む)


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